一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構

［出版日］

2023年1月27日

［ページ数］

A4判／約 1,700ページ
（※　バインダー製本とPDF版では編集上の違いによりページ数が若干異なります。）

［発行］

監修・発行：　一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構


［レポート内容］

■概要■

本白書は、好評を博した同タイトルの白書2021年版を、最新の動向・状況変化を踏まえて大幅に拡充・再編成したものである。

環境省試算によると、日本の再生可能エネルギーの潜在能力は、現在使用されている全電力需要の最大2倍とされている。一部では石炭、天然ガス、原子力がなくても、再生可能エネルギーだけで電力をまかなえる可能性があるとされており、再生可能エネルギーの需要が増加することが予想される。また、日本でも、国際的な取り組みである「RE100」、「ESG」による再生可能エネルギーや関連の資源分野への投融資、「SDGs」への貢献を目指す取り組みが注目されている。

一方で、再生可能エネルギーなどのグリーン産業は、市場経済の観点からはコストとリスクの課題に直面しており、強味とする分野の更なる研究開発推進に加え、各産業の再構築・再編成に伴う戦略性、サステイナブルデベロプメント（持続可能な発展）を追及するためのトータルシステムとしての再生エネルギーの優位性を探求していくことが求められている。また、太陽光発電システムなどで作られた電力を束ねて効率的に制御し、提供（アグリゲート）することが求められている。

そこで、本調査報告書（白書）では、再生可能エネルギーで不可欠な分野とされる以下の重点テーマを取り上げ、分析・解説している。

●　カーボンニュートラル／脱炭素の潮流との関連性
●　カーボンプライシング／排出権取引との関連性
●　カーボンオフセットとの関連性
●　再生可能エネルギーと持続可能なエネルギー
●　再生可能エネルギーのサプライチェーン
●　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電
●　人工光合成
●　地熱エネルギー利用／地熱発電
●　風力発電／風力エネルギー
●　洋上風力発電／洋上風力エネルギー
●　波力エネルギー／波力発電／海流発電／潮力発電
●　海洋温度差発電
●　水力発電
●　バイオエネルギー／バイオマス
●　バイオセクトレーション（生物学的隔離）
●　再生可能エネルギーに関連する先端技術
●　再生可能エネルギー関連特許動向
●　スタートアップ／ベンチャー企業動向


■内容編成（目次）■


序

第1章　再生可能エネルギーと持続可能なエネルギー　概説

1-1　再生可能エネルギー　概説
　［1］　概況
　［2］　概要
　［3］　発電
　［4］　暖房／太陽熱温水器

1-2　その他代替エネルギー


第2章　危機の下で急速に拡大する再生可能エネルギー

2-1　概況・近況
　［1］　再生可能エネルギーの課題
　［2］　再生可能エネルギーと電力市場の統合

2-2　再生可能エネルギーへの移行・変遷
　［1］　概説
　［2］　推進要因
　［3］　4省庁　再生可能エネルギー発電設備の適切な導入・管理に関する共同検討を開始
　［4］　再生可能エネルギーへの転換を促す複数のアプローチ
　［5］　経済的側面
　［6］　ビジネスモデル
　［8］　グローバルな競争
　［9］　再生可能エネルギー市場
　［10］　エネルギー転換の社会的側面
　［11］　影響
　［12］　再生可能エネルギーへの移行と老朽化したインフラ交換の問題
　［13］　石炭の段階的廃止がもたらす「社会的利益」
　［14］　リスクと障壁
　［15］　再生可能エネルギーのランキング
　［16］　今後の予測

2-3　持続可能なエネルギー　概説
　［1］　定義と背景
　［2］　環境問題とエネルギーシステム
　［3］　エネルギーの貧困
　［4］　省エネルギー
　［5］　エネルギー間の互換的な関係
　［6］　非再生可能エネルギー
　［7］　指標

2-4　政策動向
　［1］　概況・近況
　［2］　開発途上国の状況
　［3］　FIP制度の本格稼働／インバランス管理および電力・環境価値の市場取引業務、収益変動リスク対応
　［4］　FITと市場価格変動のコントロール

2-5　障壁／課題
　［1］　障壁
　［2］　課題

2-6　教育活動

2-7　有力企業・自治体動向
　［1］　日立製作所
　［2］　野村ホールディングス（株）
　［3］　双日（株）
　［4］　群馬銀行など　「地元企業3社と再生可能エネルギー発電を中心とした地域発電会社を設立」
　［5］　大阪ガス　「FIP制度で複数の太陽光発電所から得られる電力と環境価値の長期買い取りを発表」


第3章　地域別状況／主要団体

3-1　欧州連合
　［1］　概況
　［2］　政策
　［3］　イニシアティブ
　［4］　フランス
　［5］　ドイツ
　［6］　イタリア
　［7］　リトアニア
　［8］　ポルトガル
　［9］　スペイン
　［10］　エネルギー共同体加盟国
　［11］　再生可能エネルギー源

3-2　主要団体
　［1］　国際エネルギー機関（IEA）
　［2］　国際再生可能エネルギー機関（IRENA）
　［3］　米国再生可能エネルギー協議会(ACORE)
　［4］　エネルギー効率化協力のための国際パートナーシップ（IPEEC）
　［5］　再生可能エネルギー国際会議（IREC）
　［6］　国連環境機関（UNEP）
　［7］　REEEP
　［8］　太陽エネルギー産業協会
　［9］　ソーラーパワーインターナショナル
　［10］　リパワーアメリカ


第4章　カーボンニュートラルと再生可能エネルギー

4-1　カーボンニュートラルとの関連性
　［1］　概説
　［2］　地球環境のサブシステムとして見た経済および開発
　［3］　持続可能なエネルギーと再生可能エネルギー
　［4］　直接排出と間接排出
　［5］　基準と定義の簡素化
　［6］　固定価格買取制度

4-2　カーボンプライシング／排出権取引との関連性
　［1］　概要・経過
　［2］　炭素税との関連性

4-3　カーボンオフセットとの関連性
　［1］　概説
　［2］　特徴
　［3］　オフセットプロジェクトの１つとしての再生可能エネルギー


第5章　産業・社会・環境への影響

5-1　概説
　［1］　大気汚染
　［2］　二酸化炭素
　［3］　エネルギー安全保障と再生可能エネルギー

5-2　環境への影響
　［1］　土壌侵食と森林伐採
　［2］　水資源への影響
　［3］　汚染

5-3　エネルギー効率とエネルギー収支への影響
　［1］　経済的実現性
　［2］　設計
　［3］　キャンペーン
　［4］　バイオディーゼルの環境影響

5-4　土地利用変化への影響
　［1］　バイオ燃料による間接的な土地利用変化への影響
　［2］　セルロース系エタノールの生産による土地利用と関連する懸念
　［3］　土地利用、土地利用変化、林業に関する問題


第6章　再生可能エネルギー関連技術の市場

6-1　概説

6-2　太陽電池市場
　［1］　世界市場


第7章　再生可能エネルギーの事業化

7-1　概説
　［1］　概況
　［2］　自然エネルギーシフトの背景・根拠
　［3］　再生可能エネルギーとエネルギー効率化政策
　［4］　自然エネルギーの成長
　［5］　最近の動向

7-2　公共政策の状況
　［1］　概況
　［2］　再生可能エネルギーの国家目標
　［3］　再生可能エネルギーの自主的な市場メカニズム活用

7-3　経済・市場動向

7-4　世代変遷
　［1］　概要
　［2］　第一世代技術
　［3］　第二世代技術
　［4］　第三世代技術

7-5　再生可能エネルギー産業

7-6　障壁


第8章　再生可能エネルギーのサプライチェーン

8-1　再生可能エネルギーのエネルギー・サプライチェーン全体にわたる統合

8-2　主要再生可能エネルギーのサプライチェーン
　［1］　バイオマス資源のエネルギーサプライチェーン
　［2］　風力資源のエネルギーサプライチェーン
　［3］　太陽資源のエネルギーサプライチェーン。
　［4］　地熱資源のエネルギー・サプライ・チェーン

8-3　再生可能エネルギー・サプライ・チェーンの発展のための主要な方策
　［1］　エネルギー分野の自由化
　［2］　従来型エネルギーに対する補助金の廃止
　［3］　官民パートナーシップ
　［4］　財務的インセンティブへのアクセス
　［5］　行政手続きを容易にする措置

8-4　再生可能エネルギーのサプライチェーン開発のための具体的な重要施策
　［1］　バイオマスのサプライチェーン開発のための提言
　［2］　風力エネルギーのサプライチェーンにおけるベストプラクティス
　［3］　その他の自然エネルギーのサプライチェーンの発展に関する提言

8-5　サプライチェーン・イノベーションのための再生可能エネルギーの活用
　［1］　投資の価値
　［2］　サプライチェーンの価値向上
　［3］　ボトムライン

8-6　有力企業・団体動向
　［1］　アップル　「サプライチェーンにおける再生可能エネルギーの推進」
　［2］　イオンモール／みずほ銀行等　「再生可能エネルギー調達ネットワーク構築」
　［3］　東京ガス　「再生可能エネルギー需給調整サービスを開始」
　［4］　レノバと東京ガス　「非FIT太陽光発電の買取契約に調印」


第9章　再生可能エネルギーのバランス調整・制御

9-1　電力需給調整　概説
　［1］　ナショナル・グリッドの概要
　［2］　ナショナル・グリッドの予備サービス
　［3］　短期運転予備力（STOR）

9-2　グリッドエネルギー貯蔵
　［1］　概要
　［2］　メリット
　［3］　需要サイドマネジメントとグリッドストレージ
　［4］　グリッドアプリケーションのためのエネルギー貯蔵
　［5］　形態と方法

9-3　グリッド向け電池技術
　［1］　ナトリウムイオン電池
　［2］　溶融塩・溶融金属電池
　［3］　フロー電池
9-4　評価基準別特性
　［1］　経済性
　［2］　負荷分散／負荷平準化／需給調整
　［3］　ポータビリティ
　［4］　信頼性

9-5　用途別特性
　［1］　水力発電／揚水発電
　［2］　水力発電ダム
　［3］　地熱発電
　［4］　太陽光発電
　［5］　超電導磁気エネルギー
　［6］　エネルギー貯蔵システム
　［7］　電気自動車（EV）
　［8］　フライホイール蓄電
　［9］　水素／水素貯蔵
　［10］　地下水素貯蔵
　［11］　パワー・トゥ・ガス
　［12］　パワー・トゥ・アンモニア
　［13］　コンバインドサイクル
　［14］　電力の周波数を安定化させるシステム
　［15］　電池並列接続システム
　［16］　重力ポテンシャルエネルギー貯蔵
　［17］　系統用蓄電池


第10章　再生可能エネルギーのコストマネジメント／リスクマネジメント

10-1　電源別電力コスト
　［1］　概況・近況

10-2　コスト指標
　［1］　電力平準化コスト（LCOE）
　［2］　貯蔵の平準化費用（LCOS）
　［3］　平準化回避電力コスト（LACE）
　［4］　価値調整後平準化電気料金（VALCOE）
　［5］　オペレーション＆メンテナンス（O&M）コスト
　［6］　市場整合性コスト（LCOE）
　［7］　エネルギー源の外部コスト
　［8］　追加コスト要因／非財務的要素
　［9］　ダークスプレッド／クォークスプレッド／バークスプレッド／クリーン・スパーク・スプレッド／気候スプレッド

10-3　関連する主要団体による調査研究
　［1］　IEA／OECD NEA　幅広い発電技術に注目した共同研究「Projected Costs of Generating Electricity」
　［2］　Lazard（投資銀行）　「再生可能エネルギーと従来型エネルギー源の比較」（2020年）
　［3］　米国エネルギー情報局（EIA）　「「Annual Energy Outlook（AEO）」
　［4］　IPCC　「第5次評価報告書」


第11章　可変型再生可能エネルギーのマネージメント

11-1　間欠性／変動性

11-2　配電性／配電可能性

11-3　予見可能性／レジリエンス

11-4　断続性

11-5　経済性／生産コスト

11-6　信頼性

11-7　普及率

11-8　その他の重要なマネジメント要素

11-9　統合ソリューションの可能性
　［1］　エネルギー需要管理
　［2］　デマンドレスポンス（需要応答）
　［3］　マイクログリッド
　［4］　コンバインドパワープラント
　［5］　セクター・カップリング
　［6］　系統連系エネルギー貯蔵
　［7］　地理的な多様性と補完的な技術
　［8］　国際的な送電網の接続／HVDC／スーパーグリッド
　［9］　バックアップ／運用予備ソリューション


第12章　再生可能エネルギーとして提案される原子力発電

12-1　概説
　［1］　概況
　［2］　検討要素
　［3］　米国における法制化

12-3　原子力再生可能エネルギー構想に必要な条件を満たすための条件

12-4　核融合燃料の供給


第13章　バリュープライシングパイロット（VPP)／需給調整市場

13-1　電力の需給バランスの変化への対応／電力需給調整市場
　［1］　概説
　［2］　日本版バーチャルパワープラント（VPP）の現状と課題
　［3］　日本のVPPをビジネスモデル別に整理
　［4］　VPPによる再生可能エネルギーの導入と低コストでの電力系統安定化の両立

13-2　関連技術／関連サービス
　［1］　VPPサービスにおける電池の活用
　［2］　スマートパーキングのVPP

13-3　有力企業・団体動向
　［1］　東京電力と関西電力がVPP市場に参入
　［2］　日本電気（株）「AI/IoTを活用した分散型電力事業者（VPP）のデマンドレスポンス（DR）」
　［3］　中国電力（株　「EV駆動用バッテリー技術を用いたVPP実証プロジェクト」
　［4］　東北電力　「VPPの事業化」
　［5］　出光興産（株）　「経済産業省「VPP構築実証事業」
　［6］　横河電機（株）　「バーチャルパワープラント構築」
　［7］　ENECHANGE（エネチェンジ）　「電力消費者のVPP構築・市場取引支援」
　［8］　（株）椿本チエイン　「VPP資源として利用できるV2X充放電装置」
　［9］　ソーラーフロンティア／JA三井リース　「企業や自治体の再生可能エネルギー施設を引き受ける業務で業務提携」


第14章　再生可能エネルギーとエネルギーハーベスティング

14-1　概説
　［1］　エネルギーハーベスティング

14-2　運営

14-3　エネルギーの蓄積
　［1］　電力の利用
　［2］　電力の貯蔵
　［3］　フライホイールシステム

14-4　今後の展開


第15章　電力の100％を再生可能エネルギーで賄うためのイニシアチブ／証書／クレジット

15-1　国際環境イニシアチブ　「RE100」／EV100／EP100
　［1］　概説
　［2］　RE100の実績・成果
　［3］　3つの手段の具体的な内容
　［4］　アップルがRE100への参加を表明
　［5］　旭化成ホームズ　ZEH-Mの普及を加速　2025年に「RE100」を達成

15-2　グリーン電力証書
　［1］　概説

15-3　J-credit（再生可能エネルギークレジット）

15-4　非化石証書

15-5　有力企業・団体動向
　［1］　（株）高島屋　「RE100 の達成を推進」
　［2］　　広域連合「調整力・需給バランス評価委員会　「再エネ大量導入に伴う電力需給バランスに必要な調整力に関する試算」


第16章　水力発電

16-1　概説
　［1］　概要
　［2］　発電方法
　［3］　世界の水力発電
　［4］　特性・利点
　［5］　CO2排出量の削減効果
　［6］将来の可能性

16-2　河川流下式水力発電／流水式水力発電
　［1］　概説
　［2］　技術の実現可能性と運用の必要性
　［3］　技術の現状と今後の市場性
　［4］　社会経済発展・エネルギー開発への貢献
　［5］　財務的要件とコスト

16-3　水力発電施設の規模・種類別特性
　［1］　大型施設
　［2］　小水力発電
　［3］　マイクロ
　［4］　ピコ・ハイドロ
　［5］　地下発電所

16-4　小水力発電
　［1］　概説
　［2］　技術的な実現可能性と運用上の必要性
　［3］　技術の現状と今後の市場可能性
　［4］　社会経済発展・エネルギー開発への貢献術
　［5］　経済的な要件とコスト

16-5　他の発電方法との比較・相互作用
　［1］　原子力発電との比較・相互作用
　［2］　風力発電との比較・相互作用

16-6　参入団体・企業／事例
　［1］　松本市　「乗鞍高原で小水力発電／脱炭酸先進地域選定」

16-7　参入企業／事例
　［1］　日立製作所　「IoTやAIを活用し、水力発電の遠隔点検／AIによる故障診断」
　［2］　清水建設と丸紅、休眠水資源で発電する「小水力発電」に注目
　［3］　関西電力、水力発電の保守をAIで短縮、必要な点検を選択可能に
　［4］　北海道電力と三菱商事、水力発電で協業
　［5］　DKパワー　「浄水場を再生可能エネルギーにするマイクロ水力発電事業」
　［6］　協和発酵キリン　「落差1mの水路でも発電するマイクロ水力発電機」
　［7］　リコー　「3Dプリンターで作る小水力発電システムのレンタル事業を開始」


第17章　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電　［1］

17-1　概説
　［1］　太陽光発電市場の分水嶺としての2022−2023年
　［2］　太陽光発電協会（JPEA）　「2030年度の目標を従来の100GWから125GWに引き上げ」
　［3］　国内太陽光発電の規模別導入状況
　［4］　太陽光発電の大規模プロジェクト、二次市場状況

17-2　基礎原理
　［1］　太陽光
　［2］　太陽エネルギーの変換
　［3］　太陽熱エネルギー（STE）

17-3　国別の太陽光・太陽熱発電
　［1］　米国
　［2］　カナダ
　［3］　欧州連合
　［4］　スペイン
　［5］　ドイツ
　［6］　イタリア
　［7］　中国
　［8］　日本
　［9］　オーストラリア
　［10］　インド
　［11］　イスラエル
　［12］　その他

17-4　市場と業界の動向
　［1］　概況
　［2］　投資
　［3］　将来の予測

17-5　課題・問題点

17-6　主な関連技術
　［1］　太陽電池
　［2］　システムコンポーネント
　［3］　集光型太陽電池
　［4］　ハイブリッドシステム
　［5］　CPV/CSPシステム
　［6］　集光型太陽光発電

17-7　開発と展開
　［1］　現在の状況
　［2］　経過
　［3］　エネルギーシステムへの統合
　［4］　電気エネルギー貯蔵

17-8　経済性／インセンティブ
　［1］　地域別生産性
　［2］　電力平準化コスト
　［3］　グリッドパリティ
　［4］　自己消費
　［5］　エネルギー価格とインセンティブ
　［6］　リベート
　［7］　ネットメータリング
　［8］　固定価格買取制度（FIT）
　［9］　太陽電池再生可能エネルギー証書（SRECs）
　［10］　グリッドインテグレーション

17-9　発電システムのエネルギー・ペイバック・タイム（EPBT）

17-10　太陽光発電所

17-11　標準化
　［1］　国土交通省・経済産業省・環境省　「公共施設への太陽光発電設置標準化」


第18章　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電　［2］

18-1　太陽光発電の技術　概説
　［1］　世代・系統別特徴
　［2］　法律・規制
　［3］　市場性・普及要因
　［4］　富士経済　「新・次世代太陽電池の世界市場・開発動向調査」
　［5］　NEDO　「太陽光発電の持続的発展に向けた新技術開発テーマとしたプロジェクトを採択」

18-2　技術的要件
　［1］　技術の実現可能性と運用要件

18-3　太陽電池の実用化
　［1］　概説
　［2］　太陽電池の効率
　［3］　太陽電池モジュールの性能
　［4］　太陽電池の製造
　［5］　製造時の環境コスト
　［6］　EPBTの改善

18-4　経済性
　［1］　効率
　［2］　ハードウェアコスト
　［3］　平準化電気料金
　［4］　補助金・融資・証券化
　［5］　その他

18-5　システム実装／アプリケーション
　［1］　スタンドアローンシステム
　［2］　屋上やビルに設置するシステム
　［3］　光起電性熱ハイブリッドソーラーコレクター

18-6　太陽光発電パネルの主要部材生産設備の近代化
IEA　「ソーラーパネル生産の拡大・多角化を求める指摘・提言」

18-7　余剰太陽光発電の地域循環
　［1］　アイ・グリッド・ソリューションズ　「余剰太陽光発電を地域で循環させるエネマネプラットフォーム事業化」

18-8　発電所

18-9　システム展開
　［1］　太陽光発電と農業の融合（アグリボルタニクス）／農村電化
　［2］　輸送
　［3］　電気通信・信号処理

18-10　寄付型法人PPA（太陽光発電による再生可能エネルギーを長期安定利用）
　［1］　東京センチュリー／京セラ／京セラコミュニケーションシステム　「寄付型法人PPAの提供」

18-11　太陽光発電の問題点
　［1］　使用済み太陽電池パネルの廃棄

18-12　日射量予測の精度向上

18-13　高度応用
　［1］　屋内太陽光発電（IPV）
　［2］　フォトセンサー
　［3］　宇宙工学等、特殊なパワーシステム
　［4］　水上設置型太陽光発電所

18-14　メリット／デメリット
　［1］　メリット
　［2］　デメリット

18-15　課題
　［1］　ソーラーバリューデフレ問題
　［2］　太陽光発電の成長に潜む脅威

18-16　産業用施設・設備でのソーラーパネル設置
　［1］　アルタス・パワー、6億ドルの太陽光パネル提携を確保

18-17　太陽光発電の技術デューデリジェンスサービス

18-18　主な開発事例／参画団体・参入企業
　［1］　スタンフォード大学　「非追尾型太陽集光レンズとしてのグレーデッドインデックスレンズ（AGILE)）
　［2］　Millennium Electric T.O.U. Ltd.　「PV・PVT太陽電池パネル製造」
　［3］　経済産業省　「薄膜太陽電池モジュール」
　［4］　経済産業省　「多結晶シリコン太陽電池モジュール」
　［5］　経済産業省　「単結晶シリコン太陽電池モジュール」
　［6］　三菱重工と中国電力　「三原製作所に1万kW級の太陽光発電所を新設、工場の全電力をグリーン電力に置き換え」
　［7］　太陽ホールディングス　「三木市に14カ所目の水上太陽光発電所を開設し、発電を開始」
　［8］　三井化学　「複数拠点で太陽光発電の診断サービスを提供」


第19章　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電　［3］

19-1　概況

19-2　太陽エネルギーの貯蔵
　［1］　グリッドエネルギー貯蔵
　［2］　熱エネルギー貯蔵
　［3］　熱質量
　［4］　季節熱エネルギー貯蔵
　［5］　相変化材料

19-3　ソーラーエネルギーと建物・施設を構成する要素
　［1］　照明
　［2］　プロセス熱
　［3］　太陽熱調理
　［4］　太陽熱消毒
　［5］　太陽電池式脱塩
　［6］　太陽熱温水器

19-4　太陽電池駆動の交通機関

19-5　太陽電池／ソーラーエネルギーの新技術
　［1］　タンデム太陽電池
　［2］　色素増感太陽電池（DSSC）
　［3］　太陽熱上昇気流塔
　［4］　浮遊式太陽電池アレイ
　［5］　太陽熱を利用したヒートポンプ
　［6］　人工光合成
　［7］　集光型太陽光発電（CPV）システム
　［8］　ソーラー航空機
　［9］　二軸ソーラートラッカー上のCPVモジュール
　［10］　フロート型太陽電池
　［11］　ソーラーアップドラフトタワー
　［12］　太陽光で発電する道路

19-6　有機系太陽電池
　［1］　概説
　［2］　接合の種類
　［3］　最近の進展・方向性
　［4］　商業化
　［5］　応用
　［6］　ケーススタディ
　［7］　課題

19-7　ソーラーエネルギーの応用／今後の展開
　［1］　農業
　［2］　家電製品としての実装
　［3］　宇宙での太陽光発電

19-8　太陽光発電所関連企業
　［1］　ブライトソース・エナジー
　［2］　ソーラーミレニアム

19-9　関連団体
　［1］　太陽エネルギー産業協会(SEIA)
　［2］　ソーラーパワーインターナショナル

19-20　有力企業・団体動向（海外）
　［1］　ハンファグループ（韓国）　「ドイツおよび仏企業を買収／欧州での太陽光発電事業を拡大」

19-21　有力企業・団体動向（国内）
　［1］　住友電気工業（株）　「集光型太陽光発電（CPV）システム」
　［2］　（株）セブン＆アイ・ホールディングス　「太陽光パネルとオリジナル蓄電池による100％再生可能エネルギーの店舗運営」
　［3］　日揮（株）　「高効率の火力発電と再生可能エネルギー電源の開発」
　［4］　大阪ガス　「複数の10万〜20万kW級太陽光発電所を共同開発」
　［5］　オムロン（株）　太陽光発電の管理サービス「エネサプリ」
　［6］　アンプ・エナジー　「太陽光発電プロジェクト」
　［7］　貝原産業
　［8］　大阪ガスと三菱重工、北米で太陽光発電を実施
　［9］　日揮と東洋エンジニアリングが燃料用アンモニアプラントの共同建設を決定
　［10］　東芝　「タンデム型太陽電池」
　［11］　IHI，米国最大規模の太陽光発電事業に参画
　［12］　JERA、ウエストHDと資本提携し、7000カ所の太陽光発電所を開発
　［13］　伊藤忠商事　「全国で5,000基の太陽光発電所を企業向けに長期供給」
　［14］　ローソン　「太陽光発電所から再生可能エネルギーの調達を開始／太陽光発電所を新たに500基建設」
　［15］　みずほ銀行／エコスタイル／イオンモール　「国内最大級の自家発電プロジェクト／全国740カ所の太陽光発電所からイオンに電気を供給」
　［16］　エコスタイル　「太陽光発電所の自己発送電支援サービスの提供」
　［17］　イオンモール、国内最大規模の約30施設に太陽光発電設備を設置へ
　［18］　テスホールディングス（　「工場屋根に13MWの自家消費型太陽光発電、PPAを締結」


第20章　ペロブスカイト太陽電池

20-1　概説
　［1］　概要
　［2］　東北大学　「可視光の8割を透過するほぼ透明な太陽電池を開発」

20-2　ペロブスカイト太陽電池の動向・課題
　［1］　技術開発の現状
　［2］　変換効率
　［3］　製造コスト
　［4］　構造
　［5］　応用・実装

20-3　フィルム型ペロブスカイト太陽電池

20-4　ペロブスカイト太陽電池の課題

20-5　有力企業・団体動向（国内）
　［1］　NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）　「2兆円の「グリーンイノベーションファンド」創設し
　［2］　東京大学　「ペロブスカイト型太陽電池。"企業の本格的な投資 "が重要
　［3］　東京大学　「タンデム型太陽電池で世界最高レベルの変換効率を達成」
　［4］　Looop　「Heliatekの軽量で曲げやすいフィルム型有機薄膜太陽電池の独占販売に合意
　［5］　富士経済　「有機薄膜太陽電池やペロブスカイト太陽電池など次世代太陽電池の世界市場に関する調査」
　［6］　物質・材料研究機構　「変換効率20%・1000時間発電可能なペロブスカイト型太陽電池の開発に成功」
　［7］　東芝　「フィルム型ペロブスカイト太陽電池で世界最高の変換効率を達成」
　［8］　積水化学工業　「JR西日本の新駅「うめきた」に世界初のペロブスカイト型太陽電池を設置」
　［9］　ペロブスカイト太陽電池、スズ系で効率7％と「再現性」を両立
　［10］　窓に貼るだけで照明電力を4割削減、液晶技術を活用したシャープの「採光フィルム」
　［11］　新聞より薄い「曲がる」太陽電池、インクジェット印刷で実現
　［12］　積水化学工業　「ペロブスカイト太陽電池の実用化」
　［13］　東京大学研究グループ　「ペロブスカイト＋CIGSのタンデム型太陽電池で世界最高の変換効率を達成」
　［14］　京都大学　「環境負荷の少ないスズを使ったペロブスカイト太陽電池を作製」

20-6　ペロブスカイト太陽電池の実用化と課題点
　［1］　自然電力　「東南アジア最大の「水上太陽光発電」プロジェクトを始動／発電量15万キロワットを実現」


第21章　建材一体型の太陽光発電システム

21-1　概説

21-2　方式

21-3　可視光透過型ソーラーパネルによる「発電する窓」

21-4　貼り付けて発電するフィルム型太陽電池

21-5　有力企業・団体動向（国内）
　［1］　発電する「窓」を実現、透明な太陽光パネルの性能実証をスタート
　［2］　透明な「発電ガラス」をNTT-ATが販売開始、内窓や室内で太陽光発電を実現
　［3］　大成建設／カネカ　「建材と一体化した太陽光発電エクステリアシステム「T-Green Multi Solar」
　［4］　伊藤電子工業　「有機薄膜太陽電池を用いたスマート発電窓」
　［5］　LIXIL　「窓際での太陽光発電を可能にするビル用ブラインド」
　［6］　キリン横浜ビアビレッジ　アトッチの高透過率太陽電池モジュール「Sunjur SUDARE」を採用
　［7］　三菱化学　有機薄膜太陽電池を用いた「シースルー発電フィルム」
　［8］　スフェラーパワー　球状太陽電池「スフェラー」


第22章　セントラルタワー発電所／ヘリオスタット発電所／太陽光発電タワー

22-1　概要

22-2　経済性

22-3　設計

22-4　環境への配慮

22-5　応用・利用用途


第23章　ソーラーシェアリング

23-1　概説
　［1］　概要
　［2］　農水省：「ソーラーシェアリング」導入に関する最新統計

23-2　日本の再生可能エネルギー目標と再生可能エネルギーのポテンシャル

23-3　営農型太陽光発電の設計・施工ガイドライン」

23-4　ソーラーシェアリングの課題

23-5　ソーラーシェアリングの今後の展望


第24章　太陽光発電のセキュリティポイント／法令順守・法令違反防止対策

24-1　急増する太陽光発電のトラブルとリスク管理

24-2　太陽光発電のスマートセキュリティ」確立
　［1］　太陽光発電セキュリティのポイント
　［2］　経済産業省が公表したスマートセキュリティのKPI構想


第25章　人工光合成

25-1　概説
　［1］　人工光合成
　［2］　矢野経済研究所　「人工光合成に関する世界市場調」

25-2　技術体系
　［1］　人工光合成・化学品製造のプロセス
　［2］　人工光合成・化学品製造プロセスの実用化

25-3　人工光合成技術における日本の技術的優位性
　［1］　概説
　［2］　東芝、人工光合成の世界記録更新を発表
　［3］　NEDO／人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）　「二酸化炭素から基幹化学品を製造するプロセス技術の開発」（人工光合成プロジェクト）
人工光合成実用化に向けた検証

25-4　関連技術／先端技術
　［1］　NEDO　「人工光合成による100m2規模のソーラー水素製造の実証に世界で初めて成功」
　［2］　NEDO／人工光合成化学プロセス技術研究組合　「人工光合成システムを社会実装、世界初の光触媒パネル反応システムを開発・実証に成功」
　［3］　昭和シェル石油　「ガス状のCO2を削減できる人工光合成技術」
　［4］　無機金属クラスターと有機リンカーから合成されるMOF

25-5　有力企業・団体動向
　［1］　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）／人工光合成化学プロセス技術研究組合　「光触媒による人工光合成技術」
　［2］　東京大学／三菱化学／富士フイルム　「安定的に水素を製造・分離する世界最大規模の実証実験」
　［3］　豊田中央研究所　「変換効率を世界最高レベルの7.2％まで向上」
　［4］　（株）三菱ケミカルホールディングス　「人工光合成の実用化」
　［5］　新日本製鐵（株）　「人工光合成によるゼロエミッション型水素製造技術」
　［6］　出光興産（株）　「人工光合成（CO2固定化の開発）」
　［7］　国際石油開発帝石（株）　「人工光合成技術」
　［8］　ホシデン　「ペロブスカイト型太陽電池事業に参入」
　［9］　東芝　「CO2を工業的に有用な一酸化炭素（CO）に変換する技術」
　［11］　日東紡音響エンジニアリング　「通常の光合成の最大18倍の効率を持つ人工光合成システムを開発」
　［12］　三菱化学（株）
　［13］　大阪市立大学人工光合成研究センター
　［14］　人工光合成、トヨタと日テレが参画、グリーン水素を安価に供給
　［15］　豊田中央研究所　「人工光合成の変換効率10.5％を達成」


第26章　地熱エネルギー利用／地熱発電

26-1　概説
　［1］　概要
　［2］　基礎原理
　［3］　地中熱利用のメリット・デメリット
　［4］　環境省専門家会合　「国立・国定公園における開発に関する運用の見直し／掘削許可等の判断基準の見直し」

26-2　タイプ別バリエーション
　［1］　強化型地熱システム(EGS)
　［2］　低温地熱
　［3］　CO2地熱発電

26-3　次世代型地熱発電の動き

26-4　地熱エネルギーの開発

26-5　地熱発電の課題・制約

26-6　地域別動向
　［1］　日本
　［2］　米国
　［3］　ニュージーランド
　［4］　フィリピン
　［5］　トルコ
　［6］　ケニア

26-7　参入企業動向
　［1］　三菱ガス化学（株）　「地熱発電の推進」
　［2］　三菱マテリアル（株）　「地熱発電事業」
　［3］　新日本空調（株）　「地中熱 低コスト集熱技術」
　［4］　東芝エネルギーシステムズ　「1000キロワットから発電できる小型地熱発電の商品化」
　［5］　三菱重工　「13カ国にタービンを納入実績」
　［6］　豊田通商　「世界最大規模のケニア・オルカリア地熱発電所を受注」
　［7］　オリックス　「国内最大規模の大型地熱発電所を稼働」
　［8］　出光興産
　［9］　三菱重工業
　［10］　豊田通商
　［11］　大林組
　［12］　レノバ／大和エナジー・インフラ
　［13］　伊藤忠商事／九州電力
　［14］　中部電力　「地熱発電のゲームチェンジャーとして期待されるカナダ企業へ出資」
　［15］　東京電力／三井石油　「新たな熱回収技術で地熱発電開発に着手」
　［16］　大成建設　「温水を使わない画期的な「CO2地熱発電」を開発
　［17］　京都大学／ジャパン・ニューエナジー　「世界初の地下水を使用しない地熱発電システムを開発」
　［18］　東京海上、地熱発電関連企業80社に保険を提供、小規模開発の補償も
　［19］　ベースロードパワージャパン　「温泉水を利用した地熱発電」


第27章　風力発電／風力エネルギー　［1］

27-1　概説
　［1］　概要・経過
　［2］　風力発電所の構成
　［3］　風力エネルギーの源泉
　［4］　風力発電の構成要素
　［5］　風力資源評価

27-2　推進動向・成長の傾向
　［1］　概況・近況
　［2］　推進動向
　［3］　政府　「風力発電施設設置に向け、建築基準法施行令の一部を改正する政令案を閣議決定」
　［4］　風力発電計画を強化する北海のEU諸国（デンマーク、ドイツ、ベルギー、オランダ）
　［5］　環境への影響

27-3　風力発電設備の普及における課題

27-4　風力発電の容量と生産量のマネジメント
　［1］　効率
　［2］　容量
　［3］　変動性
　［4］　予測可能性
　［5］　エネルギー貯蔵
　［6］　容量クレジット、燃料節約、エネルギーペイバック
　［7］　コストとトレンド
　［8］　インセンティブとコミュニティの利益

27-5　運用
　［1］　メンテナンス
　［2］　リパワリング
　［3］　解体とリサイクル

27-6　タイプ別特性・トレンド
　［1］　小規模な風力発電／小型風力発電
　［2］　大型風力発電
　［3］　建物一体型風力発電
　［4］　洋上風力発電


第28章　風力発電／風力エネルギー　［2］

28-1　風力発電機の最新傾向

　［1］　概況・近況
　［2］　発電機の特性と安定性向上策
　［3］　最近の技術開発

28-2　地域別状況
　［1］　概況・近況

28-3　タイプ別の風力発電車両
　［1］　風力で運行する船舶
　［2］　風力発電車両
　［3］　風力発電車両の推進システム

28-4　風力発電所（ウインドファーム／ウインドパーク）
　［1］　設計と設置場所
　［2］　ウィンドファームの設計

28-5　風力エネルギー関連団体
　［1］　World Wind Energy Association (WWEA)
　［2］　Global Wind Energy Council（世界風力エネルギー会議）
　［3］　AWEIA（Airborne Wind Energy Industry Association）
　［4］　Citizen Partnerships for Offshore Wind（洋上風力発電のための市民パートナーシップ）
　［5］　European Wind Energy Association (EWEA)
　［6］　BlueEnergy
　［7］　Makani Power

28-6　有力企業・団体動向（海外）
　［1］　風力発電会社（RWE／Bight Wind Holdings／シェル／EDF／Engie等）がニューヨーク近海の海域に40億ドル以上の入札を実施
　［2］　シレナジー社　「アストモスエネルギー社と提携し垂直軸型風力発電機の販売を強化」

28-7　有力企業・団体動向（国内）
　［1］　（株）商船三井　「風力発電による温室効果ガス削減／ウインドチャレンジャープロジェクト」
　［2］　山陽特殊製鋼（株）　「CO₂排出ゼロを実現する風力発電用長寿命軸受鋼の開発」
　［3］　東急不動産　「漁業協同組合と洋上風力発電と水産業で協力する協定を締結」
　［4］　ヴェスタス（風力タービンメーカー）　「ネットゼロ気候目標を達成するためのモジュール設計」
　［5］　住友商事など9社、福島に国内最大級の陸上風力発電所建設へ
　［6］　日立、ドローン×AIで風力発電を点検 設備停止時間を大幅に短縮


第29章　空中風力発電

29-1　概要

29-2　高高度の風を利用した発電
　［1］　高高度風の運動エネルギーの取り込み方法
　［2］　制御機器
　［3］　空気力学的特性

29-3　エネルギーを変換する方法
　［1］　HAWPシステムにおける発電機の位置
　［2］　カルーセル発電機
　［3］　エアロスタットベースのHAWP

29-4　安全性

29-5　横風発電機の仕組み

29-6　エアロスタットタイプの風力発電システム

29-7　空中風力発電システムのプロジェクト

29-8　新興産業としての課題

29-9　参入企業動向
　［1］　Magenn
　［2］　Altaeros Energies
　［3］　Ampyx Power
　［4］　Kitepower
　［5］　KiteGen
　［6］　SkySails


第30章　洋上風力発電／洋上風力エネルギー

30-1　概説
　［1］　概要
　［2］　洋上風力発電を主軸とした脱炭素化の方向性
　［3］　洋上風力発電の展開・予想
　［4］　洋上風力発電のメリット
　［5］　日本における洋上風力発電事業の課題

30-2　概況
　［1］　洋上風力発電の政府目標
　［2］　洋上風力発電事業の一次公募の結果が発表／評価点の見直し
　［3］　石油メジャーの取り組み
　［4］　中国の洋上風力発電の急拡大
　［5］　日本でも洋上風力発電の開発が本格化　大手企業の参入が相次ぐ
　［6］　大規模な生産が容易な洋上風力発電を本格導入

30-3　洋上風力発電のイノベーション動向
　［1］　浮体式洋上風力発電のポテンシャル
　［2］　関西電力／RWEリニューアブルズ　大規模な浮体式洋上風力発電の取り組み
　［3］　洋上風力発電サプライチェーンの拡大に向けた取り組み

30-4　課題・障壁

30-5　実証実験
　［1］　ユンリン（台湾）における洋上風力発電プロジェクト
　［2］　戸田建設　「海底の高圧直流送電網を利用した浮体式洋上風力発電」

30-6　有力企業・団体動向（海外）
　［1］　米最大の洋上風力開発、シェルなど5000億円で応札
　［2］　洋上風力発電、GEが三菱商事・東芝と組み、欧州企業を追撃

30-7　有力企業・団体動向（国内）
　［1］　洋上風力発電機、GEが三菱商事・東芝と組み欧州勢を追撃
　［2］　洋上風力第2ラウンド、ENEOS参加か、三菱商事の価格破壊の波紋。
　［3］　三菱商事　「秋田県沖など3つの海域の一般競争入札落札」
　［4］　住友商事（株）「洋上風力発電事業のグローバル展開」
　［5］　清水建設、ヘレマ・マリン・コントラクターズ社（オランダ）と洋上風力発電建設で協業
　［6］　戸田建設（株）「浮体式洋上風力発電システム」
　［7］　双日（株）「台湾最大級の洋上風力発電プロジェクトへの参画」
　［8］　ENEOSホールディングス（株）　「台湾洋上風力発電事業への参画」
　［9］　ジオマリンサービス　「洋上風力発電事業で国内外2社と協業
　［10］　清水建設／日鉄エンジニアリング　「国内最大級112MWの洋上風力発電所建設」
　［11］　ニチガス　「洋上風力発電電力の電気キャリア　（株）Power-Xと資本・業務提携」／「蓄電池の販売開始」
　［12］　四国電力、青森県沖に洋上風力発電所を設置。
　［13］　日本海洋掘削（株）　「海洋掘削技術を生かし海洋油田と洋上風力発電を開発」
　［14］　鹿島の洋上風力発電3分野の総工費は、価格破壊の試金石。
　［15］　浜中製鎖／濱中チェーン製作所　「洋上風力発電、浮体式は鍛造・造船など地場技術を活用
　［16］　丸紅　「英国大手電力会社SSE社等との企業連合／世界最大級の浮体式洋上風力発電に参画」
　［17］　洋上風力発電の入札は三菱商事が落札、アマゾンとGEが後押し


第31章　波力エネルギー／波力発電／海流発電／潮力発電

31-1　概説

　［1］　法律・規制
　［2］　技術の現状と今後の市場可能性
　［3］　環境保護・エネルギー開発への貢献
　［4］　財政的要件とコスト

31-2　構成要素
　［1］　欧州波力発電センター（EMEC）　「WECの6つの主要カテゴリー分類」
　［2］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［3］　技術的要件

31-3　設計法／物理的コンセプト

31-4　環境への影響

31-5　ポテンシャル

31-6　課題

31-7　波力エネルギーの最新技術／波力発電システム
　［1］　概説
　［2］　サーフェスアッテネーター
　［3］　振動波サージコンバータ
　［4］　振動水柱
　［5］　オーバートッピング装置
　［6］　液中差圧式コンバーター
　［7］　浮体式空気中変換器

31-8　潮流発電／潮流発電
　［1］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［2］　法律・規制／社会的受容性
　［3］　技術の現状と今後の市場可能性
　［4］　環境保護・エネルギー開発への貢献

31-9　波力・潮力発電プロジェクト（国内）
　［1］　IHI
　［2］　九電みらいエナジー
　［3］　中部電力／川崎汽船

31-10　波力発電プロジェクト（海外）
　［1］　イギリス
　［2］　アメリカ
　［3］　オーストラリア
　［4］　ポルトガル

31-11有力参入企業／事例
　［1］　クレハ／米シェブロン　「潮力発電システムの開発」
　［2］　九州電力／ボンボラ・ウェーブパワー社　「波と潮による発電」
　［3］　商船三井


第32章　海洋温度差発電

32-1　概説
　［1］　概要
　［2］　原理
　［3］　熱電効果の応用
　［4］　現在稼働中の海洋温度差発電所
　［5］　政治的懸念

32-2　パワーサイクルの種類
　［1］　クローズドサイクル
　［2］　オープンサイクル
　［3］　ハイブリッドサイクル

32-3　コストと経済性
　［1］　概説
　［2］　熱力学的効率／技術的な課題

32-4　提案されているプロジェクト
　［1］　米国
　［2］　中国
　［3］　日本
　［4］　韓国

32-5　関連する活動
　［1］　脱塩
　［2］　空調設備
　［3］　気候制御
　［4］　冷やし土の農業
　［5］　水産養殖
　［6］　鉱物抽出

32-6　技術的課題
　［1］　溶存ガス
　［2］　微生物によるファウリング
　［3］　シーリング


第33章　バイオエネルギー／バイオマス／次世代バイオエネルギー　［1］

33-1　概説
　［1］　概要
　［2］　産業用バイオテクノロジーと環境バイオテクノロジー

33-2　バイオ燃料
　［1］　概要
　［2］　世代別開発経過
　［3］　種類別特性
　［4］　バイオ燃料に使用される植物油
　［5］　バイオ燃料としても利用される多目的オイル

33-3　バイオマス発電システム
　［1］　概説
　［2］　TJグループホールディングス　「バイオマス発電」

33-4　伐材を燃料にしたバイオマス発電
　［1］　TJグループ　「公園や建設現場から出る廃材でバイオマス発電」
　［2］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［3］　技術の現状と今後の市場可能性

33-5　バイオエタノール
　［1］　セルロース系エタノール
　［2］　エタノール燃料

33-6　藻類からのバイオ燃料
　［1］　概説
　［2］　技術の現状と今後の市場性
　［3］　社会経済発展と環境保護への貢献
　［4］　財政的要件とコスト

33-7　障壁・課題

33-8　バイオ燃料の開発
　［1］　概説
　［2］　第一世代バイオ燃料
　［3］　第二世代バイオ燃料
　［4］　さらなる利点を持つ第二世代バイオ燃料
　［5］　第4世代バイオ燃料
　［6］　バイオマス混合燃料

33-9　バイオマス混焼
　［1］　概説
　［2］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［3］　技術の現状と今後の市場可能性
　［4］　財政的要件とコスト
　［5］　プロジェクト例

33-10　先進バイオ燃料
　［1］　概説
　［2］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［3］　技術の現状と今後の市場可能性

33-11　エタノール燃料
　［1］　概要
　［2］　化学組成
　［3］　製造技術
　［4］　生産システム
　［5］　混合燃料
　［6］　エンジン構成
　［7］　国別実績
　［8］　生産方法
　［9］　生産効率

33-12　エタノール燃料混合物
　［1］　概要
　［2］　使用制限
　［3］　E10
　［4］　E15
　［5］　hE15
　［6］　E70、E75
　［7］　E85
　［8］　ED95
　［9］　E100

33-13　国別エタノール燃料
　［1］　ブラジル
　［2］　アメリカ
　［3］　欧州
　［4］　中国
　［5］　タイ
　［6］　オーストラリア
　［7］　中米、南米北部、カリブ海諸国

33-14　持続可能な輸送のためのバイオエタノール
　［1］　概要
　［2］　プロジェクト

33-15　沼地のガスメタン／嫌気性消化法

33-16　バイオマス熱分解システム

33-17　有力参入企業・団体／事例
　［1］　バイオフューエルウォッチ
　［2］　バイオエネルギーヨーロッパ
　［3］　アルジノール
　［4］　ジュールアンリミテッド
　［5］　コティ　「炭素捕捉エタノールによる香水の製造」

33-18　有力参入企業／事例
　［1］　大林組　「木質バイオマスを使った長期的なCO2固定が可能なコンクリートを開発」
　［2］　出光興産等　「バイオ燃料「ソルガムきび」の試験栽培」
　［3］　エア・ウォーター　「木質バイオマスガス化発電の排熱をトマト農家に供給してCO2排出量を削減する事業」
　［4］　東芝　「福岡県でバイオマス発電所の稼働を開始」
　［5］　熊谷組　「林業廃棄物の樹皮を利用したバイオマス燃料」


第34章　バイオエネルギー／バイオマス／次世代バイオエネルギー　［2］

34-1　炭素回収・貯留付きバイオエネルギー
　［1］　概説
　［2］　ネガティブエミッション
　［3］　応用技術
　［4］　課題

34-2　バイオマス由来・廃棄物の高機能素材としての活用

34-3　バイオ炭／バイオチャコール（炭の生産・土壌水分保持技術）
　［1］　概説
　［2］　バイオチャコール（炭の生産・土壌水分保持技術）
　［3］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［4］　本技術の現状
　［5］　市場の可能性
　［6］　環境保全への貢献
　［7］　必要な資金とコスト
　［8］　バイオ炭の生産方法
　［9］　バイオ炭の特性
　［10］　バイオ炭の用途
　［11］　バイオ炭の集中型、分散型、移動型システム
　［12］　エネルギー生産：バイオオイルと合成ガス
　［13］　直接的・間接的なメリット
　［14］　ビジネスチャンス

34-4　木質バイオマス
　［1］　木質バイオマス発電
　［2］　木質バイオマスのカスケード利用

34-5　バイオリアクター／CO2 バイオミティゲーション

34-6　藻類バイオ燃料／藻類によるカーボンリサイクル
　［1］　海洋性微細藻類によるカーボンリサイクル燃料の可能性と課題
　［2］　藻類由来のBDF

34-7　水素細菌によるCO2削減、食品、プラスチック製品、バイオ燃料などの生産応用

34-8　植物性残渣・汚泥のバイオガス化技術

34-9　植物プランクトンによる炭化水素合成

34-10　炭化水素を合成する植物プランクトン

34-11　製品ガス中の木質タール

34-12　地域別・主要国動向
　［1］　米国
　［2］　東南アジア

34-13　有力企業・団体動向
　［1］　ENEOS、トヨタ自動車など6社、自動車用バイオ燃料の共同研究を実施
　［2］　清水建設（株）　「次世代型バイオディーゼル燃料」
　［3］　大王製紙（株）　「バイオマス燃料の利用促進」
　［4］　積水化学工業（株）　「廃棄物をエタノールに変換する革新的な製造技術」
　［5］　コニカミノルタ（株）　「バイオマス由来の資源や廃棄物を活用した材料技術」
　［6］　九州電力　「新バイオマス混合燃料
　［7］　（株）鉄建　「バイオマスガス化発電」
　［8］　ヴェオリア・ジャパン（株）「バイオマス事業の推進による地産地消型エネルギーの循環促進」
　［9］　不二製油グループ本社　「植物性残渣・汚泥のバイオガス化」
　［10］　電源開発（株）　「海洋性微細藻類を用いた炭素循環型燃料・化学品製造技術」
　［11］　ヒューリック（株）　「食品廃棄物を利用した小型バイオマス発電システム／木質バイオマスの活用」
　［12］　三機工業（株）　「木質バイオマスガス化発電 による地産地消の取り組み」
　［13］　日揮ホールディングス（株）「廃棄物等を利用した二酸化炭素の炭酸化技術」
　［14］　東レ（株）　「膜利用バイオプロセスの研究・技術開発」
　［15］　（株）フジタ　「木質バイオマスのカスケード利用による分散型炭素貯蔵技術」
　［16］　三井物産
　［17］　次世代ロボット　九電みらいエナジー（九州電力グループ）
　［18］　ヤマハ発動機（株）　「ボート部品に植物由来樹脂を採用」
　［19］　埼玉県三郷市　「中川水循環センター／バイオガスによる発電システム」
　［20］　山口大学　「植物と微生物を使った燃料電池」
　［21］　イーレックス（ELEX）　「バイオマス発電に3000億円投資、ベトナムで20基新設」
　［22］　九電の大型木質バイオマス発電運転、脱炭素への期待と課題。
　［23］　JR東海、廃食油を利用した燃料で走行試験
　［24］　ホンダ　「CO2を吸収する藻類とその培養施設の外販」
　［25］　三菱化学、植物由来の自動車用樹脂を2025年度中に国内生産へ


第35章　バイオエネルギー／バイオマス／次世代バイオエネルギー　［3］

35-1　分子バイオテクノロジーを用いたメタン排出抑制
　［1］　概説
　［2］　技術の現状と今後の市場性
　［3］　社会経済的発展・エネルギー開発への貢献
　［4］　財政的要件とコスト

35-2　バイオベース材料
　［1］　概説
　［2］　バイオベース材料の種類と特性

35-3　セルロース繊維
　［1］　概説
　［2］　種類と製造技術
　［3］　構造と性質

35-4　化学組成

35-5　繊維の改質

35-6　再生繊維の化学的改質

35-7　プロジェクト／コンソーシアム

35-8　参入企業
　［1］　エイミリス・バイオテクノロジーズ
　［2］　豊田鉄工／名古屋大学　「植物由来繊維を自動車部品に使用」


第36章　バイオプラスチック／バイオポリマー

36-1　概説

36-2　バイオポリマー生産
　［1］　概説
　［2］　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［3］　技術の現状と今後の市場可能性
　［4］　社会経済発展・環境・気候変動への貢献
　［5］　財務的要件とコスト

36-3　可溶性プラスチック

36-4　参入企業
　［1］　カネカ　バイオプラスチック「カネカ生分解性ポリマー グリーンプラネット（旧PHBH、以下グリーンプラネット）」
　［2］　ビジネスイノベーションパートナーズ　「ダイセルと共同で日本発の新しい生分解性プラスチックを開発」
　［3］　クレハ　「生分解性が早い鎖状の脂肪族ポリエステル」
　［4］　王子ホールディングス　「木材パルプからポリ乳酸（PLA）国産化・量産を開始」
　［5］　パナソニック、バイオ樹脂を量産 石油由来原料を半減
　［6］　バンダイ、カプセル玩具にも非プラスチック再生材を使用
　［7］　ハイケム、トウモロコシを原料とする生分解性プラスチック繊維を開発


第37章　バイオ精製／バイオリファイナリー

37-1　概説
　［1］　定義
　［2］　熱化学的・生化学的バイオマス精製
　［3］　気候に与える影響

37-2　技術の実現可能性と運用上の必要性

37-3　技術の現状と今後の市場可能性

37-4　財政的要件とコスト


第38章　バイオガス発電

38-1　概説

38-2　技術の実現可能性と運用上の必要性
　［1］　小規模用途
　［2］　バイオマスガス化家庭用ストーブ
　［3］　大規模なアプリケーション

38-3　メリット
　［1］　環境および健康への利点
　［2］　経済的メリット


第39章　環境に優しい再生燃料（SAF）

39-1　概説

39-2　参入企業／事例


第40章　揚水発電

40-1　概説

40-2　原理

40-3　経済性

40-4　利用・実施例


第41章　グリッドエネルギー貯蔵

41-1　概説

41-2　形態

41-3　事例


第42章　圧縮空気によるエネルギー貯蔵

42-1　概説

42-2　種類


第43章　バイオセクトレーション（生物学的隔離）

43-1　概説
　［1］　概要
　［2］　植物による二酸化炭素の貯留
　［3］　光合成の促進

43-2　バイオセキュレーション、農法などの応用
　［1］　バイオ炭
　［2］　不耕起農法
　［3］　スイッチグラス


第44章　エコロジー・サニテーション／持続可能なサニテーションシステム

44-1　概説
　［1］　定義
　［2］　利点

44-2　肥料としての再利用

44-3　課題

44-4　エコサンシステムに使われている技術

44-5　事例


第45章　次世代空調

45-1　赤外線（IRセンサー）を経由させた次世代空調制御
　［1］　概況・これまでの経過
　［2］　パナソニック　超解像画像処理技術を使った空調制御システム


第46章　ナノテクノロジーと再生可能エネルギー・次世代エネルギー　［1］

46-1　ナノテクノロジーの概要

46-2 ナノテクノロジーの応用
　［1］　カーボンナノチューブの応用可能性
　［2］　ナノテクノロジーのエネルギー応用

46-3 カーボンナノチューブ
　［1］　概要
　［2］　ナノチューブ膜
　［3］　産業応用
　［4］　太陽電池としての用途
　［5］　水素貯蔵としての用途
　［6］　各種エネルギー貯蔵としての用途
　［7］　水の輸送や脱塩としての用途

46-4 太陽電池

46-5　水素燃料電池

46-6　有機金属骨格（MOF）
　［1］　概要
　［2］　水素貯蔵としての応用・用途
　［3］　半導体
　［4］　炭素捕捉（炭素の回収と貯留）
　［5］　触媒
　［6］　脱塩・イオン分離
　［7］　ガス分離


第47章　ナノテクノロジーと再生可能エネルギー・次世代エネルギー　［2］

47-1　ナノファイバー
　［1］　概要
　［2］　合成方法
　［3］　リチウム空気電池としての用途
　［4］　空気ろ過・空気汚染浄化としての用途
　［5］　油水分離としての用途

47-2　ナノピラー
　［1］　概要
　［2］　太陽電池パネルとしての応用
　［3］　抗菌としての応用
　［4］　高解像度分子解析としての応用

47-3　ナノフォーム
　［1］　概要
　［2］　作製方法
　［3］　触媒、水素貯蔵、燃料電池などの応用・用途
　［4］　カーボンナノフォトとしての応用・用途
　［5］　エアロゾルフィルタとしての応用・用途


第48章　ナノテクノロジーと再生可能エネルギー・次世代エネルギー　［3］

48-1　グラフェン
　［1］　概要
　［2］　構造・物性
　［3］　応用の可能性
　［4］　ナノグラフェン電池としての用途

48-2　炭化物由来カーボン
　［1］　商業生産と応用
　［2］　応用例

48-3　参入団体・企業（日本）
　［1］　物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点
　［2］　独立行政法人物質・材料研究機構
　［3］　東京工業大学フロンティア研究機構 横浜研究所


第49章　自動車と再生可能エネルギー・代替エネルギー

49-1　概況
　［1］　外部電源から供給される電気
　［2］　バッテリー電気自動車（BEV）
　［3］　ソーラーカー
　［4］　ジメチルエーテル燃料
　［5］　アンモニア燃料
　［6］　バイオ燃料（バイオアルコール、エタノール）
　［7］　バイオディーゼル
　［8］　バイオガス
　［9］　木炭
　［10］　圧縮天然ガス
　［11］　液化天然ガス
　［12］　LPG（オートガス）
　［13］　蟻酸（ぎさん）
　［14］　水素
　［15］　液体窒素（LN2）
　［16］　原子力発電
　［17］　フライホイール
　［18］　シラン類
　［19］　スプリング
　［20］　風力
　［21］　木質ガス
　［22］　複数の燃料源（デュアルフューエル）
　［23］　ハイブリッド
　［24］　プラグインハイブリッド電気自動車

49-2　代替燃料車

49-3　自動車利用の代替手段


第50章　高耐熱キャパシター

50-1　ラミネート型高耐熱リチウムイオンキャパシター

50-2　有力企業・団体動向
　［1］　ジェイテクト　「ラミネート型高耐熱リチウムイオンキャパシター（高耐熱キャパシター）」


第51章　P2G（再生可能エネルギー電気を水素に変換・貯蔵する技術）

51-1　概要

51-2　事例


第52章　AIによる電力制御

52-1　スマートセンシング・エッジAIデバイスによる超低消費電力

52-3　ディープラーニングによる高度なAI処理の消費電力効率を向上


第53章　再生可能エネルギー関連特許動向

53-1　概況・近況
　［1］　概況・近況
　［2］　欧州特許庁と国際エネルギー機関の報告書

53-2 有力プレイヤー動向

53-3 CCUSに関連する特許


第54章　スタートアップ／ベンチャー企業動向

54-1　Sunrun（元ユニコーン）

54-2　Bloom Energy（元ユニコーン）

54-3　Octopus Energy

54-4　Rubicon Global

54-5　ReNew Power

54-6　Bulb Energy

54-7　northvolt

54-8　ヒラソル・エナジー

54-9 プロメテウス

54-10 セムビタ