一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構

再生可能エネルギー白書2021年版　PDF版 re21-b

88,000円(内税)

購入数
［出版日］

2021年10月12日

［ページ数］

A4判／約450ページ
（※　バインダー製本とPDF版では編集上の違いによりページ数が若干異なります。）

［発行］

監修・発行：　一般社団法人 次世代社会システム研究開発機構


［レポート内容］

■概要■

改正地球温暖化対策推進法が可決、成立し、2020年10月に政府が宣言した「2050年までのカーボンニュートラル」を法律の基本理念に据えるとともに、再生可能エネルギーの導入拡大に向けた制度の創設などが盛り込まれた。2022年4月の実施に向けて、各省庁が全産業に関わる分野で検討し、システムの詳細設計が進められている。同計画は、事業者にとっても大きなメリットがある。

環境省試算によると、日本の再生可能エネルギーの潜在能力は、現在使用されている全電力需要の最大2倍とされている。一部では石炭、天然ガス、原子力がなくても、再生可能エネルギーだけで電力をまかなえる可能性があるとされており、再生可能エネルギーの需要が増加することが予想される。また、日本でも、国際的な取り組みである「RE100」、「ESG」による再生可能エネルギーや関連の資源分野への投融資、「SDGs」への貢献を目指す取り組みが注目されている。

一方で、再生可能エネルギーなどのグリーン産業は、市場経済の観点からはコストとリスクの課題に直面しており、強味とする分野の更なる研究開発推進に加え、各産業の再構築・再編成に伴う戦略性、サステイナブルデベロプメント（持続可能な発展）を追及するためのトータルシステムとしての再生エネルギーの優位性を探求していくことが求められている。また、太陽光発電システムなどで作られた電力を束ねて効率的に制御し、提供（アグリゲート）することが求められている。

そこで、本調査報告書（白書）では、再生可能エネルギーで不可欠な分野とされる以下の重点テーマを取り上げ、解説している。

●　カーボンニュートラル／脱炭素の潮流との関連性
●　カーボンプライシング／排出権取引との関連性
●　カーボンオフセットとの関連性
●　再生可能エネルギーと持続可能なエネルギー
●　再生可能エネルギーのサプライチェーン
●　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電
●　人工光合成
●　地熱エネルギー利用／地熱発電
●　風力発電／風力エネルギー
●　洋上風力発電／洋上風力エネルギー
●　波力エネルギー／波力発電／海流発電／潮力発電
●　海洋温度差発電
●　水力発電
●　バイオエネルギー／バイオマス
●　バイオセクトレーション（生物学的隔離）
●　再生可能エネルギーに関連する先端技術
●　再生可能エネルギー関連特許動向
●　スタートアップ／ベンチャー企業動向


■内容編成（目次）■

序


第1章　再生可能エネルギーと持続可能なエネルギー　概説

1-1　再生可能エネルギー　概説
　　［1］　概況
　　［2］　概要
　　［3］　発電
　　［4］　暖房／太陽熱温水器
　　［5］　その他代替エネルギー

1-2　持続可能なエネルギー　概説
　　［1］　定義と背景
　　［2］　環境問題
　　［3］　エネルギーの貧困
　　［4］　省エネルギー
　　［5］　エネルギー源
　　［6］　エネルギーシステムの変革
　　［7］　非再生可能エネルギー
　　［8］　指標

1-3　政策動向
　　［1］　概況・近況
　　［2］　開発途上国の状況

1-4　カーボンニュートラルとの関連性
　　［1］　概説
　　［2］　地球環境のサブシステムとして見た経済および開発
　　［3］　持続可能なエネルギーと再生可能エネルギー
　　［4］　直接排出と間接排出
　　［5］　基準と定義の簡素化
　　［6］　固定価格買取制度
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　　　�◆（篏�
　　　��　電気料金への影響
　　　�ぁ．哀螢奪疋僖螢謄�
　　　�ァ＼�策の代替と補完

1-5　カーボンプライシング／排出権取引との関連性
　　［1］　概要・経過
　　［2］　炭素税との関連性

1-6　カーボンオフセットとの関連性
　　［1］　概説
　　［2］　特徴
　　［3］　オフセットプロジェクトの１つとしての再生可能エネルギー

1-7　障壁／課題
　　［1］　障壁
　　［2］　課題
　　　�　〇餮察ε效六餮�
　　　�◆＼こε�に熱源交換のコストが上昇するリスク
　　　��　商品価格上昇の連鎖反応のリスク
　　　�ぁ｜γ坐撚修砲茲訛�3次オイルショック喚起のリスク

1-8　教育活動

1-9　有力企業・団体動向
　　［1］　日立製作所
　　［2］　野村ホールディングス（株）
　　［3］　双日（株）


第2章　再生可能エネルギーのサプライチェーン

2-1　再生可能エネルギーのエネルギー・サプライチェーン全体にわたる統合

2-2　主要再生可能エネルギーのサプライチェーン
　　［1］　バイオマス資源のエネルギーサプライチェーン
　　［2］　風力資源のエネルギーサプライチェーン
　　［3］　太陽資源のエネルギーサプライチェーン。
　　［4］　地熱資源のエネルギー・サプライ・チェーン

2-3　再生可能エネルギー・サプライ・チェーンの発展のための主要な方策
　　［1］　エネルギー分野の自由化
　　［2］　従来型エネルギーに対する補助金の廃止
　　［3］　官民パートナーシップ
　　［4］　財務的インセンティブへのアクセス
　　［5］　行政手続きを容易にする措置

2-4　再生可能エネルギーのサプライチェーン開発のための具体的な重要施策
　　［1］　バイオマスのサプライチェーン開発のための提言
　　［2］　風力エネルギーのサプライチェーンにおけるベストプラクティス
　　［3］　その他の自然エネルギーのサプライチェーンの発展に関する提言

2-5　サプライチェーン・イノベーションのための再生可能エネルギーの活用
　　［1］　投資の価値
　　［2］　サプライチェーンの価値向上
　　［3］　ボトムライン

2-6　有力企業・団体動向
　　［1］　アップル　「サプライチェーンにおける再生可能エネルギーの推進」


第3章　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電［1］

3-1　概説

3-2　基礎原理
　　［1］　太陽光
　　［2］　太陽エネルギーの変換
　　［3］　太陽熱エネルギー（STE）

3-3　国別の太陽光・太陽熱発電
　　［1］　米国
　　［2］　カナダ
　　［3］　欧州連合
　　［4］　スペイン
　　［5］　ドイツ
　　［6］　イタリア
　　［7］　中国
　　［8］　日本
　　［9］　オーストラリア
　　［10］　インド
　　［11］　イスラエル
　　［12］　その他

3-4　市場と業界の動向
　　［1］　概況
　　［2］　投資
　　［3］　将来の予測

3-5　課題・問題点

3-6　主な関連技術
　　［1］　太陽電池
　　［2］　システムコンポーネント
　　［3］　集光型太陽電池
　　［4］　ハイブリッドシステム
　　［5］　CPV/CSPシステム

3-7　開発と展開
　　［1］　現在の状況
　　［2］　経過
　　［3］　エネルギーシステムへの統合
　　［4］　電気エネルギー貯蔵

3-8　経済性／インセンティブ
　　［1］　地域別生産性
　　［2］　電力平準化コスト
　　［3］　グリッドパリティ
　　［4］　自己消費
　　［5］　エネルギー価格とインセンティブ
　　［6］　リベート
　　［7］　ネットメータリング
　　［8］　固定価格買取制度（FIT）
　　［9］　太陽電池再生可能エネルギー証書（SRECs）
　　［10］　グリッドインテグレーション

3-9　発電システムのエネルギー・ペイバック・タイム（EPBT）

3-10　太陽光発電所

3-11　標準化
　　［1］　国土交通省・経済産業省・環境省　「公共施設への太陽光発電設置標準化」


第4章　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電［2］

4-1　太陽電池
　　［1］　概説
　　［2］　太陽電池の効率
　　［3］　太陽電池モジュールの性能
　　［4］　太陽電池の製造
　　［5］　製造時の環境コスト
　　［6］　EPBTの改善

4-2　経済性
　　［1］　効率
　　［2］　ハードウェアコスト
　　［3］　平準化電気料金
　　［4］　補助金・融資・証券化
　　［5］　その他

4-3　システム実装／アプリケーション
　　［1］　スタンドアローンシステム
　　［2］　屋上やビルに設置するシステム
　　［3］　光起電性熱ハイブリッドソーラーコレクター

4-4　発電所

4-5　システム展開
　　［1］　太陽光発電と農業の融合（アグリボルタニクス）／農村電化
　　［2］　輸送
　　［3］　電気通信・信号処理

4-6　高度応用
　　［1］　屋内太陽光発電（IPV）
　　［2］　フォトセンサー
　　［3］　宇宙工学等、特殊なパワーシステム

4-7　メリット／デメリット
　　［1］　メリット
　　［2］　デメリット
　　　�　＼源沙�の汚染とエネルギー
　　　�◆‥杜鰐屬悗留洞�
　　　��　電気代管理とエネルギー投資への影響


第5章　ソーラーエネルギー／太陽光発電・太陽別発電［3］

5-1　概況

5-2　太陽エネルギーの貯蔵
　　［1］　グリッドエネルギー貯蔵
　　［2］　熱エネルギー貯蔵
　　［3］　熱質量
　　［4］　季節熱エネルギー貯蔵
　　［5］　相変化材料

5-3　ソーラーエネルギーと建物・施設を構成する要素
　　［1］　照明
　　［2］　プロセス熱
　　［3］　太陽熱調理
　　［4］　太陽熱消毒
　　［5］　太陽電池式脱塩
　　［6］　太陽熱温水器

5-4　太陽電池駆動の交通機関

5-5　太陽エネルギーの新技術
　　［1］　色素増感太陽電池（DSSC）
　　［2］　太陽熱上昇気流塔
　　［3］　浮遊式太陽電池アレイ
　　［4］　太陽熱を利用したヒートポンプ
　　［5］　人工光合成
　　［6］　集光型太陽光発電（CPV）システム
　　［7］　ソーラー航空機
　　［8］　二軸ソーラートラッカー上のCPVモジュール
　　［9］　フロート型太陽電池
　　［10］　ソーラーアップドラフトタワー
　　［11］　ペロブスカイト太陽電池
　　［12］　太陽光で発電する道路
　　［13］　可視光透過型ソーラーパネルによる「発電する窓」
　　［14］　貼り付けて発電するフィルム型太陽電池

5-6　太陽エネルギーの応用／今後の展開
　　［1］　農業
　　［2］　家電製品としての実装
　　［3］　宇宙での太陽光発電

5-7　太陽エネルギー関連団体

5-8　太陽光発電関連企業
　　［1］　過去のランキング
　　［2］　太陽電池メーカー上位10社
　　［3］　薄膜ランキング

5-9　スタートアップ動向
　　［1］　テスラ、米太陽光発電スタートアップ「ソーラーシティ」の買収に合意
　　［2］　他

5-10　有力企業・団体動向
　　［1］　住友電気工業（株）　「集光型太陽光発電（CPV）システム」
　　［2］　（株）セブン＆アイ・ホールディングス　「太陽光パネルとオリジナル蓄電池による100％再生可能エネルギーの店舗運営」
　　［3］　日揮（株）　「高効率の火力発電と再生可能エネルギー電源の開発」
　　［4］　大阪ガス　「複数の10万〜20万kW級太陽光発電所を共同開発」
　　［5］　オムロン（株）　太陽光発電の管理サービス「エネサプリ」


第6章　人工光合成

6-1　概説

6-2　技術体系
　　［1］　人工光合成・化学品製造のプロセス
　　［2］　人工光合成・化学品製造プロセスの実用化

6-3　人工光合成技術における日本の技術的優位性
　　［1］　概説
　　［2］　東芝、人工光合成の世界記録更新を発表
　　［3］　NEDO／人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）　「二酸化炭素から基幹化学品を製造するプロセス技術の開発」（人工光合成プロジェクト）

6-4　関連技術／先端技術
　　［1］　NEDO　「人工光合成による100m2規模のソーラー水素製造の実証に世界で初めて成功」
　　［2］　日本の産学連携グループ　「世界初の「人工光合成によるクリーンな水素」の製造実験に成功」
　　［3］　NEDO／人工光合成化学プロセス技術研究組合　「人工光合成システムを社会実装、世界初の光触媒パネル反応システムを開発・実証に成功」
　　［4］　昭和シェル石油　「ガス状のCO2を削減できる人工光合成技術」

6-5　有力企業・団体動向
　　［1］　（株）三菱ケミカルホールディングス　「人工光合成の実用化」
　　［2］　新日本製鐵（株）　「人工光合成によるゼロエミッション型水素製造技術」
　　［3］　出光興産（株）　「人工光合成（CO2固定化の開発）」
　　［4］　国際石油開発帝石（株）　「人工光合成技術」
　　［5］　ホシデン　「ペロブスカイト型太陽電池事業に参入」


第7章　地熱エネルギー利用／地熱発電

7-1　概説
　　［1］　概要
　　［2］　基礎原理
　　［3］　地中熱利用のメリット・デメリット
　　［4］　環境省専門家会合　「国立・国定公園における開発に関する運用の見直し／掘削許可等の判断基準の見直し」

7-2　タイプ別バリエーション
　　［1］　強化型地熱システム(EGS)
　　［2］　低温地熱
　　［3］　CO2地熱発電

7-3　地熱エネルギーの開発

7-4　地域別動向
　　［1］　日本
　　［2］　米国
　　［3］　ニュージーランド
　　［4］　フィリピン
　　［5］　ケニア

7-5　世界に広がる地熱発電のビジネスチャンス

7-6　参入企業動向
　　［1］　三菱ガス化学（株）　「地熱発電の推進」
　　［2］　三菱マテリアル（株）　「地熱発電事業」
　　［3］　新日本空調（株）　「地中熱 低コスト集熱技術」
　　［4］　東芝エネルギーシステムズ　「1000キロワットから発電できる小型地熱発電の商品化」
　　［5］　三菱重工　「13カ国にタービンを納入実績」
　　［6］　豊田通商　「世界最大規模のケニア・オルカリア地熱発電所を受注」
　　［7］　オリックス　「国内最大規模の大型地熱発電所を稼働」
　　［8］　出光興産
　　［9］　三菱重工業
　　［10］　豊田通商
　　［11］　大林組
　　［12］　レノバ／大和エナジー・インフラ
　　［13］　伊藤忠商事／九州電力


第8章　風力発電／風力エネルギー

8-1　概説
　　［1］　概要・経過
　　［2］　風力発電所の構成
　　［3］　風力エネルギーの源泉

風力エネルギー
　　［4］　世界の設備
　　［5］　風力発電の構成要素

8-2　推進動向・成長の傾向
　　［1］　概況・近況
　　［2］　推進動向
　　［3］　
　　［4］　環境への影響
　　［5］　風力発電産業
　　［6］　世論・意識調査
　　［7］　コミュニティ
　　［8］　地政学

8-3　風力発電設備の普及における課題

8-4　風力発電の容量と生産量のマネジメント
　　［1］　効率
　　［2］　容量係数
　　［3］　変動性
　　［4］　予測可能性
　　［5］　エネルギー貯蔵
　　［6］　容量クレジット、燃料節約、エネルギーペイバック
　　［7］　経済性
　　［8］　コストとトレンド
　　［9］　インセンティブとコミュニティの利益

8-5　運用
　　［1］　メンテナンス
　　［2］　リパワリング
　　［3］　解体とリサイクル

8-6　タイプ別特性・トレンド
　　［1］　小規模な風力発電
　　［2］　大型風力発電
　　［3］　洋上風力発電

8-7　風力発電機の最新傾向
　　［1］　概況・近況
　　［2］　発電機の特性と安定性向上策
　　［3］　最近の技術開発

8-8　地域別の風力発電

8-9　タイプ別の風力発電車両
　　［1］　風力で運行する船舶
　　［2］　風力発電車両
　　［3］　風力発電車両の推進システム

8-10　風力エネルギー関連団体
　　［1］　World Wind Energy Association (WWEA)
　　［2］　Global Wind Energy Council（世界風力エネルギー会議）
　　［3］　AWEIA（Airborne Wind Energy Industry Association）
　　［4］　Citizen Partnerships for Offshore Wind（洋上風力発電のための市民パートナーシップ）
　　［5］　European Wind Energy Association (EWEA)
　　［6］　BlueEnergy
　　［7］　Makani Power

8-11　有力企業・団体動向
　　［1］　（株）商船三井　「風力発電による温室効果ガス削減／ウインドチャレンジャープロジェクト」
　　［2］　山陽特殊製鋼（株）　「CO₂排出ゼロを実現する風力発電用長寿命軸受鋼の開発」


第9章　洋上風力発電／洋上風力エネルギー

9-1　概説
　　［1］　概要
　　［2］　洋上風力発電を主軸とした脱炭素化の方向性
　　［3］　洋上風力発電に適した立地

9-2　概況
　　［1］　中国の洋上風力発電の急拡大
　　［2］　日本でも洋上風力発電の開発が本格化　大手企業の参入が相次ぐ
　　［3］　大規模な生産が容易な洋上風力発電を本格導入

9-3　洋上風力発電のイノベーション動向
　　［1］　浮体式洋上風力発電のポテンシャル
　　［2］　関西電力／RWEリニューアブルズ　大規模な浮体式洋上風力発電の取り組み

9-4　実証実験
　　［1］　ユンリン（台湾）における洋上風力発電プロジェクト
　　［2］　戸田建設　「海底の高圧直流送電網を利用した浮体式洋上風力発電」

9-5　投資動向
　　［1］　日本の大手メーカーが相次いで洋上風力発電に投資
　　［2］　他

9-6　有力企業・団体動向
　　［1］　住友商事（株）　「洋上風力発電事業のグローバル展開」
　　［2］　清水建設、ヘレマ・マリン・コントラクターズ社（オランダ）と洋上風力発電建設で協業
　　［3］　戸田建設（株）「浮体式洋上風力発電システム」
　　［4］　双日（株）「台湾最大級の洋上風力発電プロジェクトへの参画」
　　［5］　ENEOSホールディングス（株）　「台湾洋上風力発電事業への参画」


第10章　波力エネルギー／波力発電／海流発電／潮力発電

10-1　概説

10-2　基礎原理

10-3　環境への影響

10-4　ポテンシャル

10-5　課題

10-6　波力エネルギーの最新技術／波力発電システム
　　［1］　概説
　　［2］　サーフェスアッテネーター
　　［3］　振動波サージコンバータ
　　［4］　振動水柱
　　［5］　オーバートッピング装置
　　［6］　液中差圧式コンバーター
　　［7］　浮体式空気中変換器

10-7　波力発電プロジェクト（国内）
　　［1］　IHI
　　［2］　九電みらいエナジー
　　［3］　中部電力／川崎汽船

10-7　波力発電プロジェクト（海外）
　　［1］　イギリス
　　［2］　アメリカ
　　［3］　オーストラリア
　　［4］　ポルトガル

10-8　特許情報


第11章　海洋温度差発電

11-1　概説
　　［1］　概要
　　［2］　原理
　　［3］　熱電効果の応用
　　［4］　現在稼働中の海洋温度差発電所
　　［5］　政治的懸念

11-2　パワーサイクルの種類
　　［1］　クローズドサイクル
　　［2］　オープンサイクル
　　［3］　ハイブリッドサイクル

11-3　コストと経済性
　　［1］　概説
　　［2］　熱力学的効率
　　［3］　排気圧縮機の寄生電力消費量

11-4　提案されているプロジェクト
　　［1］　米国
　　［2］　中国
　　［3］　日本
　　［4］　韓国

11-5　関連する活動
　　［1］　脱塩
　　［2］　空調設備
　　［3］　気候制御

　　［4］　冷やし土の農業
　　［5］　水産養殖
　　［6］　鉱物抽出

11-6　技術的課題
　　［1］　溶存ガス
　　［2］　微生物によるファウリング
　　［3］　シーリング


第12章　水力発電

12-1　概説
　　［1］　概要
　　［2］　発電方法
　　［3］　世界の水力発電容量
　　［4］　特性・利点
　　［5］　CO2排出量の削減効果
　　［6］将来の可能性

12-2　水力発電施設の規模、種類、容量
　　［1］　大型施設
　　［2］　小水力発電
　　［3］　マイクロ
　　［4］　ピコ・ハイドロ
　　［5］　地下発電所

12-3　他の発電方法との比較・相互作用
　　［1］　原子力発電との比較・相互作用
　　［2］　風力発電との比較・相互作用


第13章　バイオエネルギー／バイオマス

13-1　概説

13-2　主要なエネルギー資源と応用技術
　　［1］　バイオマス
　　［2］　バイオエタノール

13-3　バイオ燃料の開発
　　［1］　概説
　　［2］　バイオマス混合燃料

13-4　木質バイオマス
　　［1］　木質バイオマス発電
　　［2］　木質バイオマスのカスケード利用

13-5　バイオマス熱分解システム

13-6　植物性残渣・汚泥のバイオガス化技術

13-7　製品ガス中の木質タール

13-8　バイオマス由来・廃棄物の高機能素材としての活用

13-9　バイオ炭
　　［1］　概説
　　［2］　バイオ炭の生産方法
　　［3］　バイオ炭の特性
　　［4］　バイオ炭の用途
　　［5］　バイオ炭の集中型、分散型、移動型システム
　　［6］　エネルギー生産：バイオオイルと合成ガス
　　［7］　直接的・間接的なメリット
　　［8］　ビジネスチャンス

13-10　炭素回収・貯留付きバイオエネルギー
　　［1］　概説
　　［2］　ネガティブエミッション
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　　［3］　応用技術
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　　［4］　課題
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　　　�◆ゝ蚕囘�課題
　　　��　潜在的な解決策
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　　［5］　プロジェクト動向

13-11　藻類バイオ燃料／藻類によるカーボンリサイクル
　　［1］　海洋性微細藻類によるカーボンリサイクル燃料の可能性と課題
　　［2］　藻類由来のBDF

13-12　地域別・主要国動向
　　［1］　米国
　　［2］　東南アジア

13-13　有力企業・団体動向
　　［1］　清水建設（株）　「次世代型バイオディーゼル燃料」
　　［2］　大王製紙（株）　「バイオマス燃料の利用促進」
　　［3］　積水化学工業（株）　「廃棄物をエタノールに変換する革新的な製造技術」
　　［4］　コニカミノルタ（株）　「バイオマス由来の資源や廃棄物を活用した材料技術」
　　［5］　九州電力　「新バイオマス混合燃料
　　［6］　（株）鉄建　「バイオマスガス化発電」
　　［7］　ヴェオリア・ジャパン（株）「バイオマス事業の推進による地産地消型エネルギーの循環促進」
　　［8］　不二製油グループ本社　「植物性残渣・汚泥のバイオガス化」
　　［9］　電源開発（株）　「海洋性微細藻類を用いた炭素循環型燃料・化学品製造技術」
　　［10］　ヒューリック（株）　「食品廃棄物を利用した小型バイオマス発電システム／木質バイオマスの活用」
　　［11］　三機工業（株）　「木質バイオマスガス化発電 による地産地消の取り組み」
　　［12］　日揮ホールディングス（株）「廃棄物等を利用した二酸化炭素の炭酸化技術」
　　［13］　東レ（株）　「膜利用バイオプロセスの研究・技術開発」
　　［14］　（株）フジタ　「木質バイオマスのカスケード利用による分散型炭素貯蔵技術」
　　［15］　三井物産


第14章　バイオセクトレーション（生物学的隔離）

14-1　概説
　　［1］　概要
　　［2］　植物による二酸化炭素の貯留
　　［3］　光合成の促進

14-2　バイオセキュレーション、農法などの応用
　　［1］　バイオ炭
　　［2］　不耕起農法
　　［3］　スイッチグラス


第15章　バリュープライシングパイロット（VPP)／需給調整市場

15-1　電力の需給バランスの変化への対応／電力需給調整市場
　　［1］　概説
　　［2］　日本版バーチャルパワープラント（VPP）の現状と課題
　　［3］　日本のVPPをビジネスモデル別に整理
　　［4］　VPPによる再生可能エネルギーの導入と低コストでの電力系統安定化の両立

15-2　関連技術／関連サービス
　　［1］　VPPサービスにおける電池の活用
　　［2］　スマートパーキングのVPP

15-3　有力企業・団体動向
　　［1］　東京電力と関西電力がVPP市場に参入
　　［2］　日本電気（株）「AI/IoTを活用した分散型電力事業者（VPP）のデマンドレスポンス（DR）」
　　［3］　中国電力（株　「EV駆動用バッテリー技術を用いたVPP実証プロジェクト」
　　［4］　東北電力　「VPPの事業化」
　　［5］　出光興産（株）　「経済産業省「VPP構築実証事業」
　　［6］　横河電機（株）　「バーチャルパワープラント構築」
　　［7］　ENECHANGE（エネチェンジ）　「電力消費者のVPP構築・市場取引支援」
　　［8］　（株）椿本チエイン　「VPP資源として利用できるV2X充放電装置」


第16章　電力の100％を再生可能エネルギーで賄うためのイニシアチブ／証書／クレジット

16-1　国際環境イニシアチブ　「RE100」／EV100／EP100
　　［1］　概説
　　［2］　RE100の実績・成果
　　［3］　3つの手段の具体的な内容
　　［4］　アップルがRE100への参加を表明
　　［5］　旭化成ホームズ　ZEH-Mの普及を加速　2025年に「RE100」を達成

16-2　グリーン電力証書
　　［1］　概説

16-3　J-credit（再生可能エネルギークレジット）

16-4　非化石証書

16-5　有力企業・団体動向
　　［1］　（株）高島屋　「RE100 の達成を推進」


第17章　再生可能エネルギーとエネルギーハーベスティング

17-1　概説

17-2　運営

17-3　エネルギーの蓄積
　　［1］ 電力の利用
　　［2］　電力の貯蔵

17-4　エネルギー源

17-5　今後の展開


第18章　再生可能エネルギーに関連する先端技術

18-1　赤外線（IRセンサー）を経由させた次世代空調制御
　　［1］　概況・これまでの経過
　　［2］　パナソニック　超解像画像処理技術を使った空調制御システム


18-2　温室効果でCO2の300倍の効果がある「亜酸化窒素」

18-3　ラミネート型高耐熱リチウムイオンキャパシター

18-4　P2G（再生可能エネルギー電気を水素に変換・貯蔵する技術）
　　［1］　再生可能エネルギーの電気を水素に変換・貯蔵する「P2G」技術

18-5　炭化水素を合成する植物プランクトン
　　［1］　海洋研究開発機構（JAMSTEC）／豊橋技術科学大学／生理学研究所　「石油に相当する炭化水素を合成する植物プランクトンを発見」

18-6　CO2を工業的に有用な一酸化炭素（CO）に変換する技術
　　［1］　東芝　2025年に合成燃料の量産化を目指す

18-7　スマートセンシング・エッジAIデバイスによる超低消費電力
　　［1］　ソニーグループ（株）　「超低消費電力エッジAI／組込み機器向けエッジAI技術」

18-8　ディープラーニングによる高度なAI処理の消費電力効率を向上
　　［1］　沖電気工業（株）　「ディープラーニングによる高度なAI処理の消費電力効率を向上させる軽量化技術」

18-9　有力企業・団体動向
　　［1］　ジェイテクト　「ラミネート型高耐熱リチウムイオンキャパシター（高耐熱キャパシター）」


第19章　再生可能エネルギー関連特許動向

19-1　概況・近況

19-2　有力プレイヤー動向

19-3 CCUSに関連する特許


第20章　スタートアップ／ベンチャー企業動向

20-1　ヒラソル・エナジー

20-2　他

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